2014年06月21日

(朝鮮日報日本語版) 「メディアの理性的な報道が合理的な日韓関係を形成」

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 「サッカー・ワールドカップ(W杯)で韓国国民が日本代表を応援し、日本国民が韓国代表を応援する姿を見たい」

 日本の市民団体「言論NPO」の工藤泰志代表は、こんな希望を抱いている。来月行われる「韓日未来対話」の準備のため、19日にソウルを訪れた工藤氏は「日韓関係が未来に向かって進むためには、両国のメディアの報道も理性的かつ建設的な方向に変わらなければならない」と語った。

 「言論NPO」は2001年に設立された、メディアに関する非営利のシンクタンクだ。「韓日未来対話」は韓国の東アジア研究院(EAI)と言論NPOが昨年、両国国民の相互理解を促進するため、初めて日本で開催した。今年は韓国で行われ、今後も両国で交互に開催される予定だ。

 工藤氏は「昨年、日韓共同で世論調査を行った結果、一般市民の相手国に対する反感は専門家に比べてはるかに強いことが分かった。両国の市民社会がもっと密接なものになってこそ、改善が可能になる。世論はメディアの報道によって盲目的な民族主義に流れる可能性も、開放的かつ合理的な方向に変化する可能性もある。メディアが領有権争いのようなデリケートな問題を扱う場合も、国民感情を刺激するのではなく、理性的な対案を示せるよう努力していくべきだ」と語った。

 言論NPOはまた、日中関係の改善のため、2005年から「東京-北京フォーラム」も開催している。工藤氏は「両国の政府レベルでも討論は盛んだが、民間レベルでの対話は不十分だ。今回の日韓(韓日)未来対話では、市民が参加できる公開討論の時間を大幅に増やした」と述べた。

 韓日未来対話は、東アジア研究院のハ・ヨンソン理事長が韓国側団長を、国際交流基金の小倉和夫顧問が日本側団長を務めている。








posted by asahi at 14:17| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | 更新情報をチェックする
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